聖火リレーに視線厳しく　五輪開催支持も好転せず

　共同通信社の全国電話世論調査で、３月２５日に福島県をスタートした東京五輪の聖火リレーについて、最後まで継続するべきだと答えた人は１３・２％にとどまった。新型コロナウイルスの感染が深刻な地域に限って中止すべきだとした人は４９・３％、全面的に中止すべきだとの回答は３５・９％に上った。変異株の出現や感染者数が増加傾向にある中で、全国を巡るイベントへの厳しい視線が浮かび上がった。
　大会組織委員会は聖火リレーを契機に低調な大会の機運を盛り上げる思惑だったが、「まん延防止等重点措置」の影響で１３、１４日の大阪府が公道での実施を中止。沖縄県などでも縮小や簡素化が検討され、狙いとはほど遠い状況となっている。
　東京五輪・パラリンピックを今夏開催するべきだとした人の割合は２４・５％、再延期するべきだは３２・８％、中止は３９・２％で、いずれも３月の前回調査の２３・２％、３３・８％、３９・８％から横ばいだった。
　この間、白血病による長期療養を乗り越えた競泳女子の池江璃花子（いけえ・りかこ）選手が五輪代表入りを決めるといった明るいニュースもあったが、大会開催の支持率を好転させる材料とはならなかった。再延期、中止を合わせた数字は依然として７０％超で、今夏開催への否定的な意見が大勢を占めている。