特色生かし交流探る 　日本各地で動き

　東京五輪・パラリンピックに参加する国・地域と、地方自治体が交流する「ホストタウン」の活動が各地で動き始めている。内閣官房のまとめによると、約４８０の自治体が約１６０カ国・地域の事前合宿や、地域の特色を生かした交流を計画している。
　アーチェリーの競技施設がある富山県黒部市は、インドの代表チームの事前合宿を受け入れる。東京大会後も「インドと合同で記念大会を開き、交流を続けたい」としている。
　愛媛県伊方町は大西洋のバミューダと交流する。ともに海から恵みを受け、豊かな自然を育んできた地域だ。大分県別府市はチェコの柔道チームの合宿を受け入れ、大会中にパブリックビューイング（ＰＶ）を開いて応援する。
　石川県小松市がニュージーランド、ブラジル、ノルウェーなど８カ国のホストタウンになったように、複数の国と交流する自治体も少なくない。「地元にある施設をできるだけ活用し、さまざまな国・地域の文化を知ってもらいたい」（千葉県の自治体）との思いからだ。
　パラリンピックに出場するチームを支援する自治体もある。青森県三沢市はカナダの車いすラグビー、三重県伊勢市はラオスのパラ陸上チームを支援する。地元の子どもたちが選手と語り合ったり、競技を体験したりする機会をつくりたいという。