４７都道府県の食材利用へ　東京五輪の選手村食堂

　２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会が、１日最大６万食を提供する選手村の食堂で、４７都道府県全ての食材を利用する方針を決めたことが２２日、分かった。東日本大震災の被災地をはじめ、各地の特産物を利用した食事をそろえ、日本の食文化を世界のアスリートへ発信する。
　食堂の運営と食材調達は、給食事業会社「エームサービス」（東京）に約６２億円で業務委託。同社は１９９８年の長野冬季五輪でも選手村の食堂を運営した実績がある。
　組織委は、具体的なメニュー案を８月末までに決定。食材は、基準を満たした国産品を優先する方針で、各県から何を調達するかは、納入できる時期や量、価格を考慮し、エ社が選定する。
　政府は国産食材をＰＲしようと、４７都道府県に、刺し身や野生キノコなど利用が難しいものを例示し、提供できる食材を調査。主食で回答が多かったコメは、国産を中心とするが、料理によっては長粒米を利用する。
　食堂は２階建てで、メインダイニングは１日最大４万５千食を提供。ハンバーガーや各国料理と共に、日本食コーナーも設ける。食堂内のカジュアルダイニング（１日最大３千食）では、日本食や国内の特産物を提供。一定期間ごとに地域を変えてスポットライトを当てる方向で検討しており、手軽に調理可能なご当地グルメを紹介する可能性もあるという。
　他にも、スタッフダイニング（同１万食）を食堂内に、テークアウトできる軽食を並べる「グラブ＆ゴー」（同１５００食）を選手村内に、それぞれ設ける。