国民の参加方法が重要議題　五輪マスコットの検討会議

　２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会は１７日、大会マスコットを選定する検討会議の第１回会合を東京都内で開き、募集要項を作成する上で、応募資格と審査への国民の参加方法が最重要議題になることを確認した。２７日の次回会合から具体的な検討に入る。座長を務める文化庁の宮田亮平（みやた・りょうへい）長官は「愛される、心に残る、勇気を持てるマスコットを選べたら幸いだ」と期待を口にした。
　３月末までに６回程度の会合を開いて選定方法を決め、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）に提出する。過去の大会では一般公募した例もあるが、副座長の生駒芳子（いこま・よしこ）さんはプロの活発な参加に期待。その上で、子どもや学生の意見も取り込んだ事例を紹介し「東京の選考でも積極的に考えようと思っている」と説明した。最終的なマスコット発表は来年以降になる見通し。
　昨年４月に決まった大会エンブレムを巡っては旧作品が白紙撤回となり、選考の透明性や公正さが問題視された。タレントの中川翔子（なかがわ・しょうこ）さんは「いつの間にか決まったとなると、やっぱり何なの、となりやすい。目に見える形で決まってほしい」と、国民が関われる形を要望した。